1/2ﾍﾟｰｼﾞ目 【山岳遭難の予防と自衛】 山岳遭難は落雷や雪崩など不可抗力の要素も大きいが、近年は登山者の不注意による事故も多く、登山者自身の意識で予防、自衛は可能だ。原因別で一番多い「道迷い」を例に取れば、迷ったと思ったらもと来た道を戻る、簡単なルートでも地図やコンパスで位置の確認を怠らない、悪天候であれば登山を中止する、などで最悪の事態を防ぐことはできるだろう。時間がなくなり焦ったり、疲労して動けなくなることのないよう、出発を早くし余裕のある行動を心掛けることも大切だ。 いざ遭難、となったとき、近年多く使われているのが携帯電話。2005年の場合、全遭難件数の41％が遭難現場から携帯電話や無線などの通信手段を使って救助の要請をしている。これからも携帯電話を使った救助要請が増えることが考えられるが、山岳地帯では通話エリアが限られていることが多く、万能ではないという認識も合わせて必要だろう。 【山岳遭難救助活動】 山で遭難したとき、捜索や救助に出向くのは警察や地元の消防団、山岳会など。また、民間の救助隊や航空会社なども携わることが多い。通常、警察など行政以外が救助にあたると、かかった費用は救助を受けた当事者、関係者が支払う。救助隊員１名につき３～５万円、救助ヘリ１台１時間につか50万円程度が相場と考えられている。 一方、携帯電話の普及、登山者の増加などから、安直に県警のヘリコプターなどによる救助要請をするケースも増えている。これを受け、長野県では県のヘリコプターの使用を有料化することを検討しているなど、行政でも救助費用の有料化の動きが見られる。 [指定ﾍﾟｰｼﾞを開く] ＜＜重要なお知らせ＞＞@peps!・Chip!!をご利用頂き、ありがとうございます。
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